治療法ごとの値段

不妊治療に要する費用について

医師たち

最近になって、「妊活」という言葉をメディアで耳にするようになりましたが、数年前までは不妊治療という言葉に馴染みが無い人の方が多かったと思います。 近年、女性の社会進出や晩婚化などで、結婚しても子供を授かることが難しく、不妊治療をする人が増えています。不妊治療の費用は莫大です。1回数千円で済むものもあれば、保険適用外のために1回数十万円以上になる治療もあります。 そのため、各都道府県では不妊治療に要する費用の助成制度があり、一定の要件を満たす場合に限り、その申請ができますが、助成される金額には上限があり、不妊治療にかかる費用全てをまかなえる金額ではありません。 各都道府県で実施している助成制度に加えて、最近では市町村単位でも、よりきめ細やかな助成制度を制定しているところもあります。高度生殖医療に至らない治療でさえも、その費用を助成してくれる自治体も出てきました。 女性の晩婚化、高齢出産の増加傾向に歯止めがかからず、高齢になれば妊娠率も下がるので、今後ますます不妊治療をする人が増えると言われています。少子化への影響は避けられないので、現在保険適用外の治療も、保険適用範囲が広がることが予想されます。

不妊治療の費用は病院によって違います

不妊治療と言っても、保険が適用される治療と、自費での治療があります。不妊治療には段階があり、まずはタイミング法や、排卵誘発といった、ごく自然の状態に近い治療からスタートすることが一般的です。それでも結果が出ない場合や、夫婦の検査結果がおもわしくなかった場合に、人工授精にステップアップします。 人工授精から、病院によって若干費用に差が出てきます。だいたい1回1万円前後ですが、技術料、排卵誘発に使用する注射や薬の費用に差が出てくるのです。 それでも結果が出なければ、体外受精や顕微授精といった不妊治療にステップアップします。この費用は、個人病院の方が高額になる傾向があります。費用を安く抑えたければ、体外受精からは総合病院での不妊治療をすることをお勧めします。総合病院で不妊治療をした場合、かかった費用は都道府県に申請して得られる助成金で殆ど補填できるようです。個人病院では、総合病院に比べて、不妊治療にかかる費用が倍になる場合もあります。